データ統合・管理のソリューションを開発、提供するDenodo Technologies株式会社(本社:米国カリフォルニア、CEO:アンヘル・ヴィーニャ、以下Denodo)は、株式会社荏原製作所(本社:東京、取締役代表執行役社長:細田修吾、以下、荏原)がグループ各社、各部門が所有するデータの利活用をスムーズにすることを目的に、Denodo Technologies(以下Denodo)のデータ仮想化ソリューション「Denodo Platform」を導入したことを発表します。2024年２月より全社展開し本格的な運用を開始。利用者が自ら必要なデータにアクセスできる基盤を構築し、データの利活用が大きく進展しています。
■必要なデータを必要な時に
５つのカンパニー、２万人を超える従業員を抱える荏原。事業規模の拡大に伴い課題となってきたのが、データの利活用です。各部門間で管理しているデータを活用したいというニーズが増加する一方、受け取ったデータが要求項目と異なる、必要なデータ項目が増えるたびに再依頼が必要になるなど、対応に苦慮していました。さらにガバナンスの観点からもデータ出自を明確にし、安心して利用できるデータ基盤の整備が急務となってきました。解決策を模索するなか、Denodoのデータ仮想化技術を知ることになります。‟仮想化“の3文字が気にかかり問い合わせをします。2021年6月のことです。仮想化の可能性を感じた荏原は、小規模なPoCからDenodo Platformを利用することになります。
■仮想化によるデータの一元化で、ユーザーのニーズに迅速対応
「PoCでは、仮想化でデータの一元化が思いのほかうまくいき、これなら全社のデータを統合できるかもしれないと感じた」と担当者は述べています。複数のシステムからデータを集めて統合するシステムの構築に当たっては、各システムの仕様確認、システム間の接続の難しさなども発生したとのこと。これらに対処すべくDenodoのサポートは同様のシステム間の接続環境を作り検証したり、カタログ上のスペックだけではない実用に即したアドバイスなどを行ったり、問題解決に努めました。「確かなサポート体制のおかげでトラブルも処理でき、スムーズに導入できました」と、荏原は述べています。
現在は利用者も約800名にのぼり、それぞれ自分の部門でDenodo Platformを通じて社内システムのデータを活用しています。Denodo Platformの導入により、データの取得や統合が容易になり、ユーザーからのニーズに迅速に対応できるようになりました。
■データ所在の可視化が大きく貢献
従来は必要なデータがどのシステムのどこにあるのか、探すだけでかなりの時間を要していたが、現在ではDenodoのデータカタログを見ればすぐにわかります。時間短縮だけでなく、データ利活用の促進にも一役買っているという。データの所在の可視化が大きく貢献しています。さらにユーザーがDenodo Platformに直接アクセスしてデータを引き出せるようになり、情報システム部門が新たな社内システムの構築、管理・運営といった業務に集中できるようになるという副産物まで生まれています。
荏原製作所は今後さらにDenodo Platformを活用し、社内のデータ利活用を推進させ、‟Denodo Platformを見れば必要なデータはすべてある”そんな理想を目指しています。